結婚したら、保険の加入・見直しを検討しよう!

結婚したら、保険の加入・見直しを検討しよう!

結婚して家庭を持つと、将来子どもを持つことや住宅購入の予定など、夫婦で今後のライフプランを考えていきます。同時に、万一のリスクをカバーする生命保険・医療保険を真剣に考える機会が増えてくるのではないでしょうか。

このようにライフスタイルが変わった時には、保険の加入や見直しをしておくことが重要です。

結婚したら、どこから保険の加入・見直しを考えていけばいいのか、具体的に見ていきましょう。

そもそも結婚したら、なぜ保険の加入・見直しをするの?

結婚すれば、独身時とは違って、配偶者の生活を考える必要があります。万一の時、配偶者が生活に困らないよう準備しておきたいものですよね。

特に若い世帯の場合、十分な貯蓄が貯まっていないケースが多いので、保険に加入して不足部分を補うようにしましょう。保険は貯蓄と違って、加入後すぐに万一のことがあっても十分な額を手にすることができます。一方、貯蓄は徐々に金額が貯まっていく性質上、若いうちに万一のことがあっても十分なお金が用意できないといった事態になりかねません。貯蓄が少ない結婚初期には、保険は心強い味方なのです。

また、妊娠・出産を考えている女性の場合は、妊娠前に医療保険への加入を検討することをおすすめします。妊娠中は妊娠・出産に関わる病気にかかるリスクが高まるため、保険加入を断られる場合があるからです。帝王切開や切迫早産になった時は、入院が長引くなどして、医療費が高くついてしまう場合があります。異常分娩になると、ただでさえ不安になってしまいますが、安心して治療を受けられるよう金銭面は事前に備えておきたいものです。医療保険に入っておけば、そういったリスクに対処することができるので、結婚するタイミングで保険の見直しを検討してみてください。

保険商品は一般的に年齢ごとに保険料が高くなる金融商品なので、若くて健康なうちに目的に合った保険に加入しておくことがベストです。健康診断で何か指摘があったり、通院や入院歴があると、保険加入の時に条件が付いたり、保険料が高くなる、あるいは加入できないケースもあります。若くて健康なうちに加入しておけば、その後、健康を害しても保障は確保できるので安心なのです。

<結婚の保険見直しステップ1>まずはお互いの加入状況を確認しよう

まずは独身の時に加入した保険を見直しましょう。
結婚したばかりの夫婦の場合、親が保険をかけてくれている、職場や親せきの義理で加入している、無保険という3つのパターンがほとんどです。

親が保険をかけてくれている場合、満期で保障が切れてしまう養老保険や、死亡保障重視の定期付き終身保険などが多いでしょう。必要な保障と合っていなかったり、保険金の受取人が両親のままになっていることもあるので、早めに配偶者に変更するようにしてください。

職場や親せきの義理で加入している場合も、高額な死亡保障がメインで、必要な保障と合っていないケースが考えられます。結婚を機に整理するよう心がけましょう。

子供のいない場合は、万一の時でも配偶者が働けるケースが多いですが、再就職や引っ越しなどで当面の生活に困ることがないよう、一定の資金は貯蓄や保険で備えておきたいものです。
無保険の人は、配偶者の生活を守るためにも、保険の加入を検討しましょう。

また、独身の時に加入した保険を継続する場合も、万一の時請求もれが発生しないよう、配偶者が把握しておくことが肝心です。
保険証券の保管場所なども確認しておきましょう。

<結婚の保険見直しステップ2>子どもは何人?マイホームは?結婚後のライフプランを考えよう

結婚したら、ふたりで子どもは何人ほしいのか、マイホームの購入はどうするのかといった、ライフプランも考えておきましょう。

ひとりで漠然と考えるのではなく、夫婦ふたりの問題ですから、ふたりで話し合うようにしてください。

子どもの人数、マイホームを購入するかどうかがある程度決まれば、今後どのくらいの額のお金が必要かといったマネープランを立てやすくなります。

例えば、子どもはふたりで、マイホームを購入するとなれば、いつまでにいくら貯めておくべきかを話し合いましょう。そのうえで、万一の時、貯蓄や公的制度、今後の収入などでカバーしきれない額を保険で補うようにすれば、もしもの時でも安心です。

ライフプランをあらかじめ立てておくと、生涯に必要なお金が見えてくるので、保険の見直しもしやすくなります。ぜひ結婚のタイミングでお互いの考えを整理しておいてください。

<結婚の保険見直しステップ3>万一の時、どのくらいのお金が必要か考えよう

保険の加入・見直しをするときは、死亡保障がいくら必要なのかを把握しておくことが重要です。それぞれの家庭によって、必要な死亡保障は異なりますが、共通して用意しておきたい費用が、葬儀費用、家族の生活費、子どもの教育費用です。

日本消費者協会の調査によると、葬儀にかかる費用は平均約189万円*1です。
遺された家族の生活費は、現在の生活費の70%をかけた金額を基準に考えましょう。*2
子どもの教育費は、私立に通う場合と公立に通う場合とで異なりますが、幼稚園から大学卒業まで1,000万円から2,500万円ほどの開きがあります。*3

これらが必要な死亡保障と考えておいてください。
次に、万一の時に各家庭によって適用になる公的制度が異なりますので、詳細と注意点を見ておきましょう。


*1日本消費者協会「第10回『葬儀についてのアンケート調査』報告書」/2014年

*2 生命保険文化センターHP 生命保険に関するQ&A

*3 文部科学省「平成26年度子供の学習費調査」

日本政策金融公庫「平成27年度 教育費負担の実態調査結果」
より算出

共働き家庭の場合

子どものいる場合は、会社員やサラリーマンでも自営業者でも、遺族基礎年金を受け取ることができます。夫死亡で、妻と子どもひとりが遺された場合、約100万円受給できます。*1

サラリーマンや公務員の場合、上記の金額にプラスして遺族厚生年金や遺族共済年金を受け取ることができるので、その分民間の生命保険の死亡保障額を下げることが可能です。

子どもがいない共働き家庭の場合、お互いの収入があるので、万一の時も人によっては貯蓄や収入で生活を賄える場合があります。手厚い保障のついた保険に入っておきさえすれば安心だと安易に考えるのではなく、自分たちに本当に必要な保障額はいくらなのかを考えて加入を検討するようにしてください。さらに、相手に万一のことがあった時、住居や働き方がどう変わるか等を考えて保険の内容を検討すれば、過不足なく保障を手に入れることができるでしょう。

*1日本年金機構HP「遺族基礎年金(受給要件・支給開始時期・計算方法)2016」
https://www.nenkin.go.jp/service/jukyu/izokunenkin/jukyu-yoken/20150401-04.html

専業主婦(夫)家庭の場合

子どもがいない場合は、配偶者に万一のことがあっても、働きに出ることが可能ですが、再就職や引っ越しなどで費用が掛かるので、生活を立て直すための資金は準備しておきたいところです。

小さい子どもがいる家庭は、フルタイムでの勤務が難しくなりますので、余裕をもった資金計画を立てておきましょう。

専業主婦(夫)家庭の場合、遺族が生活に困ることが考えられますので、貯蓄や公的制度でカバーしきれない部分は、民間の生命保険で備えるよう心がけておいてください。

自営業の場合

自営業はサラリーマンや公務員ほど社会保障が手厚くありません。子どもがいる場合、遺族基礎年金を受給できますが、子どもがいないともらえません。

また、サラリーマンや公務員とは違って遺族厚生年金も死亡退職金などもありませんから、その分民間の生命保険で備えておく必要があります。

<結婚の保険見直しステップ4>ふたりの家計に合った保険料を考えよう

いくら保障の手厚い保険が安心だからといって、保険料を捻出するために日々の生活費を切り詰めたりするようでは考えものです。保険料を払うことを優先し、子どもの教育資金や住宅購入資金が貯められないのも問題です。

そのため、保険に加入する場合は、必要保障額を考えたうえで加入するようにしてください。保険相談に行けば、必要な保障額や最適なプランを提示してくれますが、無理のない保険かどうかは、ご自身の経済力から判断するよう心がけましょう。

保険金は多いほど安心ですが、月々支払う保険料のために家計が圧迫されていては本末転倒です。

反対に、現在の生活を十分に楽しむことだけを考え、将来への備えを何も用意しないのは、いざというときに自分たち家族が困ることになってしまいます。

自分たちの経済力の中で、現在の生活の質を落とさず、将来に対する備えも怠らないよう支出のバランスを考えて保険に加入すれば、将来に対する安心も現在の安定も、両方を手にすることにつながります。

結婚後も、ライフイベントごとに保険を見直ししよう

結婚後は、子どもの誕生や住宅購入などでライフスタイルが変化していきます。その場合、必要な死亡保障額も変わり、自分に合った保険も変わるため、ライフイベントごとに保険の見直しをするようにしましょう。

一般に子どもが誕生すれば、養育費や学費などを準備する必要があるため、世帯主に万一のことがあった場合の経済的リスクが高まります。
結婚したときの保険のままだと、子どものための保障が足りなくなるので、死亡保障に上乗せしたり、学資保険に加入するなど備えておきましょう。

転職や専業主婦になった場合も、年収が変わるため、今まで通りの保障額では高すぎる、あるいは低すぎるといった事態が発生します。フルタイムで働いていた時に加入した保険では、十分な保障金額になっていたけど、子どもが誕生して専業主婦になったら現在加入している保障金額だけでは足りなかったということも起こりうるでしょう。
世帯の収入金額に変化があった時も、現在加入している保険を見直せば、もしものとき十分な保障を受け取ることができるのです。

住宅ローンを組んで自宅を購入した場合、団体信用生命保険に加入することで、すでに契約している保険を減額することができます。必要保障額を見直せば、月々の保険料を減らせる可能性があるので、住宅購入も保険を見直しするいい機会となります。

子どもが独立すれば、大きな保障は必要ではなくなります。このとき保険を見直して、不必要な部分をカットできれば、保険料を抑えることができます。

結婚すれば、ライフステージが変わり、備えておくべき保障も独身の頃とは変化します。配偶者のことや、子どもの誕生によって家族が増えれば、家族の今後の生活についても考えておく必要があります。

いざというとき困らないためにも、結婚のタイミングで早めに保険の加入・見直しを検討することをおすすめします。



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