いくらの家が買えるか考えてみよう

無理のない支払額が「年収の25％」はホント？

マイホームを購入するときにまず押さえておきたいことは、「金融機関から借りられる金額＝自分が返済できる金額」ではないということです。無理に借入額を増やしてしまうと、子育て世帯であれば教育費がかさむ時期に返済が厳しくなる可能性も考えられます。

金融機関では融資基準である「年収負担率（返済負担率）」、つまりその人にいくらまで貸し出せるかを算出する基準があり、年収に占める年間返済額の割合（年収負担率）を出して、通常30～40％程度まで貸し出し可としています。年収の30～40％程度のローンを組むことが可能ですが、一般的には、無理のない住宅ローンの返済額は、年収の25％以内といわれます。この数式に当てはめると年収が500万円の人であれば、年125万円（月々10万円強）が無理のないローン返済額ということになります。

しかし、この年収負担率25％の「年収」というと、一般的に額面上のものです。実際の手取り金額で計算してみると、負担率はもっと高いということになります。額面収入が500万円、手取り収入が400万円の人が年収負担率を25％に抑えた場合の年間返済額は125万円です。この金額の手取り収入に対する割合は約31％までアップします。実際は「額面」でなく「手取り」の収入で生活していくわけですから、手取り収入に対する割合もきちんと把握して借りるようにしましょう。

もちろん、月々の支出の内訳や金額も家庭ごとに違うため、年125万円のローン返済が適正な人もいれば、多すぎる人もいるというのが実際のところなのです。特に子どもがいる世帯の場合、教育費などを考えると、年収の25％は負担が大きくなってしまうケースもあります。25％という数字をうのみにせず、自分にとっての適正な返済額はどのくらいなのかを考えた上でローンを組むことが大切です。

家賃並みで買える！の落とし穴とは

最近よくマンションのチラシなどで「家賃並みで買える」という言葉を目にします。チラシに掲載されている毎月返済額が今の家賃と同じくらいの金額だからといって、その物件が買えると思うのは間違い。まずこの試算は、変動金利型という金利タイプの住宅ローンを組むことが前提となっています。この変動金利型住宅ローンは金利動向次第で適用金利が変わるため、市場の金利が上がれば、先々の毎月返済額もアップすることに。

また、マンションを買ったときには、この毎月返済額に加えて管理費や修繕積立費などの維持費がかかります。毎月返済額が今の家賃と同じだとした場合、明らかに月々の負担が大きくなってしまうのです。たとえチラシでうたわれている毎月返済額が、現在支払っている家賃と同じくらいだったからといって、飛びついてはいけません。

年収の5倍＋頭金が１つの目安

では、安心して買えるマイホームの価格の目安はどれぐらいなのでしょうか。無理なく買える物件の目安として、「年収の5倍＋頭金」という考え方があります。年収が500万円の人で、頭金を300万円用意できるなら、2800万円が買える物件の目安になります。これを6倍、7倍と背伸びをしてしまうと、住宅ローン負担が重すぎるため、貯蓄が増えにくく、教育費負担がアップする時期に資産がマイナスに。その後も定年まで赤字が続く可能性が高まります。背伸びをした物件を買ってしまうと、生涯にわたって苦労することになりますので、無理は禁物です。

しかし、この「年収の5倍＋頭金」という考え方もあくまで目安でしかありません。結婚の有無や、子どもの有無（教育費がかかるかどうか）といったライフスタイルによっても異なりますし、住宅にかけられるお金は家庭によっても異なります。ファイナンシャルプランナーやお金のプロなどに、自分たちに合った住宅費を相談してみるのもよいでしょう。

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