30代生命保険料の平均月額はいくら？種類や保険の選び方を解説

30代で知っておきたい保険の知識

30代で保険に入る前に、ここでは生命保険の加入率や必要性を見ておきましょう。

30代の生命保険加入率は？

生命保険文化センターの「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」によると、年代別の生命保険加入率は以下の通りです。
・20代：男性46.4％　女性57.1％
・30代：男性81.5％　女性82.8％
・40代：男性86.1％　女性86.3％

社会人になりたての20代では全体の半数程度の加入率でしたが、30代以降は8割以上の人が生命保険に加入しています。30代になると、男女共に保険の必要性を感じる人が急速に増加していることがわかります。

参考：2022（令和4）年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター

30代に保険は必要なの？

生命保険にはさまざまな種類があり、保険の目的や保障内容も多岐にわたります。代表的な商品には死亡保険や医療保険、がん保険があります。

30代では結婚や出産というライフイベントを迎える人が多くなっています。子どもが独立するまでには多額の費用がかかるため、子育て世帯は多額の費用を備えるための保険が必要です。

また、ケガや病気で治療が必要になれば医療費の負担が発生します。休職による収入減も考慮しなければなりません。ライフステージの変わりやすい30代では、保険に加入しておくことで万が一の事態に備える必要があります。

万が一のときに家族の保障になる

独身者は自分自身の保障を考えるだけでいいですが、家族がいれば、家族全体の保障を考える必要があります。自分に万が一の事態が起きたとき、残された家族の生活費や子どもの教育費を保障する備えとして死亡保険や学資保険が必要です。

医療費の負担や収入減への備え

30代では、特に女性のがん罹患（りかん）率が男性よりも高く、乳がんや子宮がんなどの女性特有の病気にかかるリスクがあります。またケガや病気で休職する場合は収入が減少するリスクもあるため、医療保険などで備えることが大切です。

30代の生命保険の平均月額とは

生命保険文化センターの調査によると、30代の年間払込保険料は以下の通りです。
・男性：19.9万円（月額換算：1万6583円）
・女性：14.0万円（月額換算：1万1666円）

生命保険加入率は男女による差はほとんどありませんでした。しかし生命保険料については男女の差が大きく、年間で5万円ほどの差があります。男性は家族を支える大黒柱になることが多く、保険の加入金額も大きくなっていることが推察できます。

参考：2022（令和4）年度 生活保障に関する調査｜生命保険文化センター

【ライフステージ別】30代で生命保険に加入するケース

ひと口に30代といっても、ライフステージによって必要な生命保険は変わります。ここでは、ライフステージ別の生命保険に加入するケースを解説しましょう。

30代子どもあり

子育て世帯では、子どもが社会人として自立するまでを保障しなければなりません。そのため、死亡保険の加入や保険金額の増額、学資保険への加入が必要です。

30代既婚

結婚していると、自分が働けなくなったときの収入減少や、自身が死亡した際の配偶者に対する備えが必要です。死亡保険のほか、医療保険や就業不能保険の加入を検討しましょう。独身のときに加入していた保険がある人は、内容を見直し保険金受取人の変更手続きを忘れずに行うことも大切です。

30代独身

自分が働けなくなったケースを第一に考え、収入減少に備えられる医療保険や就業不能保険の検討を優先します。死亡保険を検討する際は、今後結婚しても独身であっても活用できるよう、長く加入できる終身型の死亡保険がおすすめです。また、独身のライフスタイルを継続する場合は保険と合わせて貯蓄も重要です。

30代が検討すべき保険の種類

30代で生命保険を検討する際、特に優先して検討すべき保険は死亡保険と医療保険と学資保険です。詳しく見ていきましょう。

死亡保険

死亡保険は、保険の対象である被保険者の死亡時や所定の高度障害状態になった場合に保険金が支払われます。

通常、亡くなったときに備えておくべき費用は以下の2種類です。死亡保険を備える際は、それぞれの費用を意識して金額を検討しましょう。
・死後の整理資金
・残された家族のためのお金

「死後の整理資金」には、葬儀代やお墓にかかる費用、遺品整理などに必要なお金です。遺産が多く相続税を払う必要がある場合は、相続税の費用も含めます。

「残された家族のためのお金」は、遺族が生きていくための生活費です。生活費のうち多くを占めるのは住宅費です。住まいが賃貸住宅であれば継続して家賃の支払いが必要です。持ち家の場合、亡くなった人が団体信用生命保険（以下、団信）に加入していれば、住宅ローンの残債はすべて団信で返済されます。ただし、住宅ローンはなくなっても固定資産税や家のリフォームや修繕費などのメンテナンス代は必要です。このほかにも食費や通信費、子どもの育児費や教育費などさまざまな費用が必要になります。

医療保険

医療保険は、被保険者がケガや病気によって入院や手術をした場合に、給付金を受け取れる保険です。

通常、病気やケガに備えておくお金は以下の2種類です。医療保険を検討する際は、意識して備えるといいでしょう。
・治療に関わる出費
・治療期間中に減ってしまう収入

公的医療保険があるため、30代が医療機関で支払う医療費は実際の医療費の3割負担です。また、公的医療保険の高額療養費制度によって、1カ月の医療費負担額が一定の上限に達すると、超えた分の金額が還付されます。ただし、公的医療保険や高額医療費の対象にならない治療もあります。公的医療保険適用外の治療費や入院中の食事、個室利用時の差額ベッド代は対象外となるため、注意が必要です。

また、病気やケガで働けなくなると収入が減少します。そのため治療に関わる出費と減少分の収入の補てんを合わせて考えることが重要です。

学資保険

学資保険は、子どもの教育資金に備えるための保険です。子どもを被保険者とし、親や祖父母が契約者・受取人となるものがほとんどです。

契約者である親や祖父母は毎月一定額の保険料を積み立て、高校や大学進学時などの節目に一定の学資金を受け取れるようになっています。親が契約者の場合は無料で「保険料払込免除特則」を付帯できるため、保険料積立途中に親が亡くなると、以降の保険料払込は免除されます。これにより、死亡保障も兼ね備えた形で確実に教育費を用意できるようになっています。

通常、教育費の中で最も費用負担が重くなる時期は大学進学時です。そのため、学資保険では大学進学時の資金を賄えるように保険金額を設定することが重要です。

30代が生命保険を選ぶポイント

30代で生命保険を選ぶ際は、以下の2つのポイントに気を付けましょう。

住宅を購入したら死亡保険金を見直す

30代で住宅を購入すると、家賃の代わりに毎月住宅ローンの返済が必要です。

通常、住宅ローンを契約する際は団信に加入するため、住宅ローン返済中に契約者が死亡・所定の高度障害状態になると、その時点のローン残債はすべて団信で弁済されます。団信に加入すると死亡保険のコストを一定額団信で相殺できるため、住宅購入時は死亡保険金額の見直しが重要です。

個人年金保険や介護保険を検討する

30代が生命保険を考える際、死亡保険や学資保険、医療保険を考える人が多いと思います。これらの保険も重要ですが、老後を見据えて個人年金保険や介護保険も検討しておくとさらに安心です。

老後の保障には公的年金制度や公的介護保険制度がありますが、公的制度で保障される範囲には限界があります。老後の不安を補うためには、民間の保険も併用することが大切です。個人年金保険や介護保険は年齢を重ねるごとに保険料が高くなりますが、30代から加入すれば比較的手頃な保険料で備えられます。

30代が考えておくべきリスク

30代はどのようなリスクに備える必要があるのでしょうか。30代で備えておくべきリスクは以下の2つです。
・病気、入院のリスク
・死亡のリスク

30代男性の入院理由で最も多いのは、うつ病など「精神および行動の障害」に起因するものです。30代は結婚・出産を経て家族を持つ人が多く、生活への責任も重くなります。たとえ精神疾患になって一定期間仕事を休んだとしても、家族の生活が守られるための備えが必要です。

30代女性の入院理由では「妊娠・分娩（ぶんべん）および産じょく」、つまり妊娠や出産に関連する入院が多くなっています。これらの入院に備えるためには、妊娠前の保険加入が必要となるため注意が必要です。妊娠した後に保険に加入する場合、その妊娠・出産に関する治療費については保障されない「部位不担保契約」になるか、加入そのものができない可能性があるからです。

30代はライフイベントに沿った保険選びを

30代はライフステージの変化が大きく、中には結婚や出産というライフイベントを迎える人もいるため、家族全体の保障を考える必要があります。実際に、30代になると男女共に生命保険の加入率は8割を超えているため、加入を検討する人は少なくありません。

30代で検討の必要性が高いのは死亡保険、医療保険や学資保険ですが、各家庭の状況によって必要な保障は変わります。ゼクシィ保険ショップの窓口では、各家庭の家族構成や資産状況、ライフステージに適した保障をご案内できます。相談料は無料で、自宅で話せるオンライン相談も利用可能です。気軽にご利用ください。

※掲載の情報は2024年８月現在のものです。保険や税制、各種制度に関して将来改正・変更される場合もあります。手続き・届け出の方法も随時変わる可能性や、自治体により異なる場合があります。