保険初心者向け！
結婚したら入っておきたい基本の保険

結婚を機に4人に1人は保険を見直している！

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結婚を機に保険に入る人はどのくらいいるのでしょうか。調査結果を見てみましょう。

「ゼクシィ新生活準備調査　2016」によると、結婚を機に生命保険を変更・追加した人は夫24.6％、妻も24.8％でした。ということは、もともと結婚をきっかけに保険の見直しを検討していた人の総数はさらに多いことが考えられます。

この結果から、結婚は保険を追加したり、変更したりするいいタイミングと考えている人が一定数存在することがわかります。

そもそも結婚したらなぜ保険に入るの？

結婚を機に保険に加入する理由の一つによく挙がるのが、「家族の生活を守りたい」というものです。保険でどのように家族の生活を守ることができるのでしょうか。詳しく解説していきます。

結婚後の三大リスク

結婚をしたら備えておかないといけないリスクは主に3つです。

①死亡のリスク
夫婦のどちらか一方だけが働いている場合、扶養者が死亡してしまったら一家の収入が突然途絶えてしまいます。もし共働きであったとしても、片方の収入がなくなると大きな損失となるでしょう。そのようなリスクに備える保険を知っておきましょう。

・死亡保険……被保険者が亡くなったときにまとまった金額の保険金を受け取れる。

さらに死亡保険を大きく分けると2つに分かれます。

・定期保険……60歳や70歳まで、もしくは10年間、20年間など、一定の保障期間があるもの
・終身保険……保障期間が一生涯続くもの。

②病気やケガのリスク
病気やケガで入院したら、その間働くことができず、収入に大きな影響があるかもしれません。また、入院だけでなく通院することになったら治療費がさらにかかってしまう可能性もあります。
病気やケガに備える保険がこちらです。

・医療保険……手術の際、そして入院日数に応じて給付金が出るタイプの保険です。中には入院前後の通院時にも給付金が支払われる商品もあります。
・就業不能保険……病気やケガで働けない状態が一定期間以上続いたときに、定額の給付金が毎月支払われる商品です。

勤務先で加入する健康保険から出る傷病手当金や障害年金だけでは生活を保つのが難しいと考えるのでしたら、加入を検討してみましょう。

③老後のリスク
夫婦二人が老後生活を送るのに必要だと考える最低日常生活費は平均22.1万円／月だそうです。
（出典：生命保険文化センター「生活保障に関する調査」／令和元年度）
2019年現在、厚生年金保険の平均額は14.6万円です。（出典：厚生労働省 「平成 30 年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」）
現時点の年金受給者でも月7.5万円足りないということになります。さらに今後、年金受取額はもっと減ることが予想されていますので、現役世代が年金受給年齢になる頃には不足額が増えるのではないでしょうか。

高齢化が進む日本では、老後の生活が長くなることにより、貯蓄や公的年金だけでは生活費が足りなくなる恐れもあります。そのリスクに備えるのが「年金保険」です。

・個人年金保険
契約時に定めた年齢に達すると、定期的に年金が受け取れるという商品です。
国民年金や厚生年金などの公的年金だけでは不安という人は、加入を検討してもいいかもしれません。
また、老後といえば自分や配偶者が介護状態になることが心配という方もいるでしょう。

・介護保険
公的介護保険の足りない部分を補う目的の保険。保険会社が定める介護状態になれば、年金、もしくは一時金で給付金が支払われるというものです。
介護保険は加入年齢を40歳からとしている保険会社も多いため、結婚したばかりの方はすぐに加入できないかもしれません。ただ、将来の介護のことを気に掛ける方は今のうちから保険の内容を調べておくといいでしょう。

結婚のタイミングで保険を考えるメリット

さて、結婚するタイミングで保険を考えるメリットとは何でしょうか。
まずメリットですが、以下のような点があります。

・夫婦の価値観の擦り合わせができる
お互いに将来、何を不安に思っているかを挙げていくことで、保険のことに限らず貯蓄計画や子どものことについて話し合うきっかけにもなります。

・保険料を安く抑えることができる
保険料は一般的に加入する年齢で決まります。新婚のうちに加入しておくと、子どもが生まれたタイミングなどで加入する場合より保険料が安く抑えられるはずです。

初心者でもこれだけは知っておきたい！基本の保険

保険のことをよく知らない方でも、保険を選ぶ際に知っておきたいポイントがあります。まずは、年間いくらほどを保険料に使うのか、という点です。1世帯が年間で払い込む平均保険料はどれくらいでしょうか。世帯主年齢別に見ていきましょう。

ちなみに、同調査によると全年齢での統計で年間払込保険料の世帯年収に占める割合は7.2％という結果でした。これらの結果を基に、自分たちの家庭ではどのくらいの金額を保険に回すかを考えてみましょう。

また、家族の状況によって入るべき保険も違ってきます。

夫：30歳・月収約29万円
妻：30歳・月収約24万円（片働きの場合は0円）
という夫婦の場合はどの保険がいいのか、3つのケースを見ていきましょう。

ケース①共働き・子どもなし

子どもがまだおらず共働きの場合、夫婦のどちらかが病気で働けなくなったとしても、すぐに生活に困るということはないかもしれません。ですが、入院や通院が長引くとそれだけ負担額も増えてきます。このケースでおすすめの保険はこちらです。

医療保険
入院・手術・通院時に給付金が出ます。

がん保険
「もしがんになったら場合の治療費が高い、治療期間も長期化するかもしれないから特に備えたい……」など不安がある場合には加入検討しておくことをおすすめします。

就業不能保険
どちらかの収入が長期間途絶えると、生活が成り立たなくなったり厳しくなるかもしれないのが不安という場合は、加入するということも検討してみてください。

30歳とまだ若く、夫婦ともしっかり収入を得ているのならば、死亡保険にはそれほど高額を掛ける必要はないでしょう。ただし、若いうちに入っておくと保険料は安くなります。今は無理のない保険料で終身保険に加入、もしくは短期間の定期保険に加入し、将来子どもができたら、保障金額を増やすことを考えましょう。

ケース②片働き・子どもなし

片働きの家庭は、子どもがいなかったとしても、主に収入を得る人（この場合は夫）に何かあった場合、生活に困る可能性が高くなります。

医療保険
夫、妻どちらも医療保険への加入を考えておきましょう。収入が得られない状況になった場合はもちろんですが、家庭を支えている人が動けなくなると、家事サービス業者へ依頼し、料金を支払うこともあるかもしれません。経済的な不安を拭い去るために備えておくと安心です。

死亡保険
収入が途絶えてしまう可能性もあるため、ぜひ加入しておきましょう。

就業不能保険
貯蓄が十分にあっても、療養期間が長引くと、仕事ができず経済的に不安になることもあります。保険料を払う余裕があると判断するならば、こちらも検討してみてください。

先進医療特約の付いたがん保険
がんに罹患（りかん）した場合は先進医療を受けることができると心強いものです。ただし医療費は高額になるため、先進医療特約の付いたがん保険に加入しておくことをおすすめします。

ケース③子どもができたとき

共働き、片働きどちらであっても子どもができたら保障の充実を考えましょう。

収入が多い方（この場合は夫）の死亡保険
残された家族が困ることがないようにしておかなければなりません。子どもが進学～独立するまで、および妻の年金給付まで、どれほどの生活費・学費がかかるかを計算すれば保障金額が決まります。

就業不能保険
死亡保険だけでなく、生存していたとしても働けなくなることも想定し、加入しておくことをおすすめします。

医療保険およびがん保険
子どもがいないときと同様に加入を考えましょう。

学資保険
子どもの学費を貯めることも大切です。預貯金・投資など、お金の貯め方はさまざまありますが、学資保険に加入すれば、15歳・18歳など、子どもの進学のタイミングに合わせて進学準備金や満期金を受け取ることができます。

学資保険は契約者（親）が亡くなったときに保険料が免除になるというメリットもあります。死亡保険の一つとして考えておきましょう。

子どもができたときの想定ですが、いずれにしても、妊娠後では保険加入が難しくなる場合もあるので女性は早めの検討が大切です。

ファイナンシャルアドバイザーがそろうゼクシィ保険ショップ

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