妊娠している人向けの保険

出産にかかる費用は公的保障で大体賄える

妊娠～出産までにはさまざまなお金がかかります。

まず、妊娠期間中は、定期的に妊婦健診を受けなくてはなりません。健診は1回当たり5000～1万円程度かかります（健診内容や病院により費用は異なります）。風邪の症状で通院するときの診療費と比べると「高いな」と感じることでしょう。それもそのはず、妊婦健診にかかる費用は健康保険の対象外なので、全額自己負担だからです。

ただし、妊婦健診にかかる費用は、「妊婦健康診査費用助成」という自治体からの助成を受けられます。助成される金額や助成が受けられる健診の回数はお住まいの自治体によって異なりますが、多くの自治体で14回の妊婦健診を助成してくれます。一般的に、妊娠から出産までに受けるべき健診の回数は14回ですので、何らかの問題が生じたときを除き、妊娠中の健診費ほとんどが助成対象になるでしょう。注意点としては、妊婦健診にかかった費用の全額が助成されるわけではなく、妊娠の届け出前に受診した妊婦健診、妊娠判定時の診察、健康保険適用の診察、出産後の健診など、対象外のものもあることを覚えておきましょう。助成の対象となる健診内容や助成額の上限は自治体によって異なります。

さらに、出産にかかる入院・分娩費用も必要になります。正常分娩の場合、「病気」ではないので、健康保険の対象にはならず、入院・分娩費用約50万円(平成28年度公益社団法人 国民健康保険中央会)は全額自己負担となります。ただし、こちらも「出産育児一時金」として健康保険から42万円が助成されます。※全国健康保険協会より2020年8月時点
例えば、ブランド産院のような有名産院を選んだり、個室を希望したり、無痛分娩を選択したり、といった特別なことがなければ、出産時にかかる費用もさほど大きな負担にはならないでしょう。

妊娠～出産までにはお金がかかりますが、公的な助成や保障で大体はカバーできるので安心です。

異常分娩の場合、別途費用がかかる！万が一のときのために、早めに検討を

妊娠～出産にはお金がかかるものの、大方は公的な助成や保障で賄えることがわかりましたが、万が一、切迫早産や帝王切開など、トラブルが起こった際は、別途で費用がかかります。どんなに健康な人でも妊娠・出産に関わるトラブルは予想外のものも多く、誰にでもリスクがあります。

通常の分娩で入院した場合は対象ではありませんが、妊娠・出産のトラブルで入院や手術をした場合には、医療保険の対象となり、入院日数に応じた入院給付金のほか、手術をしたときには手術給付金が受け取れます。そのため、リスクの高まる妊娠・出産の時期には医療保険に入っている方が安心といえるでしょう。

しかし、妊娠してから慌てて医療保険に入ろうと思っても、時期や健康状態によっては加入できないケースもあります。もし加入できたとしても、「妊娠や出産を原因とする手術や入院では給付金が支給されない」といったような条件が付くなど、保障が制限される場合があります。そういった制限があるのでは、肝心の妊娠・出産時の保障が受けられないといった事態になりかねません。女性の場合、早いうちに医療保険を検討し、いざというときに備えておいた方が安心なのはそのためです。将来、子どもを望んでいる人であれば、家計の負担を考えた上で、早めの加入を検討しましょう。

※掲載の情報は2020年9月現在のものです。保険や税制、各種制度に関して将来改正・変更される場合もあります。手続き・届け出の方法も随時変わる可能性や、自治体により異なる場合があります。